僕が目指す「サラリーマン卒業」のステップのひとつがFI（＝Financial Independence：経済的自立）の達成です。この実現可能性を判断するためには、将来にわたる収入と支出の見通しを把握することが欠かせません。特に支出は、現在の生活費をベースに、家族構成の変化や臨時支出を織り込んで考える必要があります。これは、ファイナンシャルプランナーがライフプランを立てる際と同様です。ファイナンシャル・プランニングでは「基本生活費」ということもありますが、僕は“家計ベースライン”と呼んでいます。家計ベースラインは資産形成や取り崩しのシミュレーションに大きく影響するため、僕は年に一度は見直すようにしています。そこで今回は、2024年12月時点の我が家の家計ベースラインを整理してみます。
家計ベースラインを定める目的
家計ベースラインとは、毎月の平均的な支出を表すものです。具体的には、食費や住居費といった費目ごとに、毎月どの程度の支出が発生しているかをまとめたもので、一般的には基本生活費と呼ぶことが多いでしょうか。
僕が家計ベースラインを定めている目的は大きく2点あります。
- 将来にわたる資産形成・取り崩しのシミュレーションに用いるため
- 月次の家計管理で、お金を使いすぎているかどうかを感覚的に把握するため
まず1点目は、冒頭で触れたことの再掲です。人生の終わりまでを見据えたライフプランは、現在の支出＝家計ベースラインを基礎に置いたうえで、これに長期的な変動要素、例えば、収入面の変化（出世・転職・リタイア）やライフイベント（住宅購入・冠婚葬祭など）を加味することで完成します。
この際、家計ベースラインを30万円/月と置くのか、60万円/月と置くのかでは生涯で必要な資金に大きな違いが生じ、期間が長い分、億単位になり得ます*1。だからこそ、ライフプランのシミュレーションを現実的なものにするために、毎月の家計管理をもとにある程度精度の高い家計ベースラインを定めるようにしています。
2点目は感覚的なものです。家計ベースラインを定めていれば「今月は使いすぎたな」「今月はちょうどいい程度で収まったな」といった感触を簡単に掴めます。詳細まで分析しなくても、家計がうまく回っているかを手軽に判断できるため重宝します。これは一般的にいう「予算」に近いものですが、僕にとって「予算」という言葉は会社組織的な拘束力の強さを感じるため、あまり好きではありません。このため、より自由を感じられる“家計ベースライン”という呼び方にしています。
家計ベースラインの定め方。変動を反映するため定期的な見直しも必要
僕の場合、家計ベースラインは次の手順で定めています。要するに、毎月の支出から特異値を除いて平均値を求めるだけであり、考え方自体は至ってシンプルです。家計簿アプリには平均値を算出する機能が標準で備わっていることも多いので、これを活用すれば手間もかかりません。
- 家計簿アプリの統計をもとに、直近1年分の支出を費目ごとに並べる
- 突発的な支出などの特異値を除外する（例：家具・家電の購入、病気による入院など）
- 費目ごとに月平均の支出を算出する
- 必要に応じて補正したり、予備費を加える
例えば、僕は家具・家電の購入を特異値として除外していますが、毎年一定額の支出がある家庭なら「予備費」として計上すれば、より精度が高まります。僕は安全を見るタイプなので、上振れを想定して実績よりも少々多めの値を家計ベースラインとしています。
また、長期的目線では、家族構成の変化などに伴い支出の内容も金額も変化していくものです。したがって、これら環境の変化を反映するために、家計ベースラインも定期的な見直しが必要です。僕はその年の家計を振り返る意味からも、年末年始のまとまった休みを活用して、毎年家計ベースラインを見直すようにしています。
我が家の家計ベースライン（2024年12月版）
最後に、我が家の具体的な家計ベースラインを紹介します。この記事を執筆するにあたり、昨年末に定めた値をもとに2024年の家計簿を振り返り、改めて見直しました。なお、我が家はフルタイム勤務の共働き夫婦+未就学児2人の4人家族です。
費目のうち、食費～医療費は変動費、住居費～保険料は固定費に分類できます。固定費は住宅ローンやインターネット・携帯電話料金といった、これまでに何度も見直しをしてきた費目のため、これ以上の削減は厳しいのが実情です。
一方、削減の余地があるとすれば変動費ですが、無闇に我慢して支出を減らしたりするとQOL低下に繋がってしまいます。このため、我が家では「最適化」を意識しており、具体的にはポイ活などにより支出の一部をできるだけ回収することで、無理のない範囲での節約となるよう工夫しています。
今後も、この家計ベースラインを基準に、毎月の家計簿実績を記事にしていく予定です。定期的に棚卸しをすることで、支出の傾向や改善余地をしっかり把握できるようになり、家計管理の精度も自ずと高まっていくだろうと考えています。
*1:現在40歳で、残りの人生を60年と仮定した場合、単純計算で30万円/月では2億1,600万円、60万円/月では4億3,200万円
