つばめが映す自由帖

時短勤務で働く2児の父が、“よりよい暮らし方”を探りながら、暮らしとお金にまつわる実践知を綴るブログです。

固定資産税のお得な支払い方法を確認。2026年度も楽天ペイが最有力

本日の撮り。昨年も6月に固定資産税に関する記事を執筆し、その記事の“本日の撮り”も紫陽花でした。今年も変わらず、有名どころに出張るわけでもなく、ひたすらに近所の紫陽花を追っています。ところがこの写真は近所にあらず。都会の真ん中の日比谷公園に遊びに行った際に見かけた一団です。子どもたちはどんどんと移動していってしまうので、ほんの数秒程度がカメラを向けられるチャンスですね。

 

6月に入り、今年も固定資産税(および都市計画税)の納税通知書が届きました。住宅を所有している以上は避けられない支出ですが、決して安くはありません。僕も、少しでも負担を軽減するために、毎年どの方法で納付するのがお得かを検討しています。昨年、固定資産税のお得な支払い方法を記事にまとめました。その後もキャッシュレス決済を取り巻く環境は変化しているものの、改めて確認してみても、固定資産税の納付方法として有力な選択肢はさほど変わっていませんでした。そこで今回は、昨年からの変更点も踏まえながら、2026年度の固定資産税のお得な支払い方法と、我が家が実際に選択したルートを整理してみます。

 

 

固定資産税の概要。今年も少しでもお得に納付したい

固定資産税は、土地や建物などの固定資産を所有している人に課される地方税です。毎年1月1日時点の所有者に対して課税され、東京都では6月に納税通知書が送付されます*1

www.tax.metro.tokyo.lg.jp

 

我が家にも先日、東京都から納税通知書が届きました。住まいに関して、住宅ローン返済とは別に発生する支出であり、これも決して小さな金額ではありません。

 

固定資産税の納付方法には、金融機関窓口での現金払いのほか、口座振替やクレジットカード、コンビニでの収納代行など、複数の選択肢があります。加えて近年は、地方税統一QRコード(eL-QR)の普及により、自宅にいながらスマートフォン(QRコード決済)から手軽に納付できるようになりました。

 

なお、固定資産税の制度や納付方法は昨年の記事でより詳しく整理しており、その内容は今年も特に変わりはありません。

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クレジットカードよりQRコード決済。2026年度も楽天ペイが最有力

昨年の記事では、固定資産税の納付手段として最有力なのはQRコード決済であると述べましたが、この点は今年も変わりありません。同じキャッシュレスであっても、クレジットカードの場合は決済手数料が発生するため、ポイント還元を考慮しても手数料負けしてしまうケースが多いためです。

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一方で、地方税統一QRコード(eL-QR)などを利用したQRコード決済であれば、手数料なしで納付することが可能です。

www.tax1.metro.tokyo.lg.jp

 

ただし、かつてとは異なり、現在では主要QRコード決済サービス(PayPay、楽天ペイ、d払い、au PAY)のすべてで税金の支払いはポイント付与の対象外となっています。したがって、できるだけ多くのポイント還元を得るためには「どのように残高をチャージするか」が重要となります。

 

この観点において、楽天ペイは楽天キャッシュ(楽天ペイ残高)による支払いに対応しており、楽天キャッシュへのチャージ方法を工夫することで、還元率を上乗せすることができます。改めて確認してみても、2026年度も固定資産税の納付方法としては楽天ペイが最有力であるという結論に変わりはありません。

 

今年も楽天ペイで納付。チャージの起点はV NEOBANKデビットに変更

結論、我が家では、今年度の固定資産税も楽天ペイで納付することにしました。ただし、楽天キャッシュへチャージする際の起点となる決済手段は、三井住友ゴールドNL(Mastercard)の改悪*2を受け、V NEOBANKデビットに変更しています。

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具体的には、今年は以下のルートで楽天キャッシュへチャージしたうえで納付することにしました。合計還元率は2.0%です。

  • V NEOBANKデビット → ANA Pay(1.5%)
  • ANA Pay → 楽天Edy(0.5%)
  • 楽天Edy → 楽天キャッシュ(0.0%)

 

固定資産税の納税通知書の到着を機に納付方法を改めて確認してみましたが、2026年度も我が家は楽天ペイを選択しました。固定資産税は金額が大きく避けられない支払いだからこそ、少しでもお得な納付手段を検討するだけの価値があります。

 

キャッシュレス決済を取り巻く環境は毎年のように変化するため、来年度以降も状況を確認しながら、その時点で最適と思える方法を選んでいきたいと思います。

*1:納税通知書の到着時期は自治体によって差があります

*2:各種決済サービスへのチャージ利用分が年間100万円利用によるボーナスポイント付与(いわゆる「100万円修行」)の集計対象外となりました