つばめが映す自由帖

時短勤務で働く2児の父が、“よりよい暮らし方”を探りながら、暮らしとお金にまつわる実践知を綴るブログです。

Olive Infinite登場。しかし、むしろプラチナプリファードを年会費無料で持てる点に魅力を感じる

本日の撮り。今年も紫陽花の季節になりました。こちらは、Instagram投稿した写真と同じ場所で撮影した横位置バージョンです。何時ぞやのInstagramにも書いたとおり、紫陽花はわざわざ撮影スポットまで出向かずとも、民家の庭先や公園、そしてこのような道路沿いの植え込みなど、見かける機会が非常に多いのも魅力のひとつ。そんな中でも、このような園芸品種を見かけるとつい足を止めてしまいます。この写真も通勤途中に撮ったもので、小型軽量のため常に持ち歩けるα7CRの恩恵に預かっています。

 

Oliveといえば、三井住友銀行が展開する金融サービスで、クレジットカード・デビットカード・ポイント払い(VポイントPay)を1枚にまとめ、場面に応じて切り替えて運用できるのが特徴です。僕も、サービス開始時からOlive ゴールドを利用しています。そんなOliveですが、以前から予告されていた最上位カード「Olive Infinite」の詳細が、先日ついに発表されました。特に注目した点は、一定の資産条件と年間利用額を満たすことで、通常はかなり高額な年会費を無料化できる点です。もっとも、僕自身の使い方と照らしてみると、Olive Infiniteそのものはさほど魅力的には感じませんでした。むしろ今回の発表を見て気になったのは、ワンランク下の「Olive プラチナプリファード」です。年会費無料条件の新設によって、これまでとは違ってお得に使えるのではないかと想定しており、作成するかどうかを真剣に考え始めています。

 

 

Olive Infinite、決済額が少ない僕の場合は年会費無料にできたとしても微妙

「Infinite」ブランド自体は以前から存在しており、三井住友カードのVisaブランドにおける最上位クラスのクレジットカードという位置づけで、年会費も99,000円とかなり高額です。

www.smbc-card.com

 

僕もその存在は登場時から認識していたものの、概要をちらっと確認したただけで完全にスルーしていました。というのも、Infiniteは高級ホテルやコンシェルジュ、招待イベントなどのラグジュアリー系特典を前面に押し出したカードであり、さらに還元面についても年間400万円利用でようやくボーナスポイントの付与対象となり、700万円を超えて使って初めて還元面で真価を発揮する、かなりハイエンド寄りの設計だったためです。

 

SBI証券でのクレカ積立還元率も高水準にできるものの、これを最大限活かすにも相応の決済をしなければなりません。年間決済額は100万円~最大でも200万円程度の僕としては、検討の俎上にすら上がらないカードでした。

 

ところが、2026年5月26日に開始となった「Olive Infinite」では、「資産運用特典」と称する一定の条件を満たすことで、通常は高額な年会費を無料化できるようになりました。条件は以下のとおりで、すべてを満たす必要があります。

  1. Olive資産運用サービスへの申し込み
  2. 三井住友銀行の円普通預金残高が500万円以上
  3. SBI証券残高が500万円以上
  4. 2,3の合計が5,000万円以上
  5. 年間100万円以上のカード利用

    www.smbc.co.jp

 

円普通預金や証券口座残高は毎月8日に判定がおこなわれ、年間10回以上満たすことで、翌年以降も年会費無料を継続できる仕組みです。いくつかの条件があるとはいえ、年会費を無料にできるようになったことで、僕としても「持つだけならアリなのではないか?」と検討する余地が生まれました。

 

しかし、実際に検討してみると、やはり「僕の使い方では微妙」という結論になりそうです。というのも、仮に資産条件を満たして年会費を無料化できたとしても、Infiniteの場合、ゴールドやプラチナプリファードとは違い、年間400万円を利用するまではボーナスポイントが一切付与されません。そのため、僕からすれば、結局は「年会費無料の1.0%還元カード」といった程度の位置づけに留まるためです。

 

Infiniteにはコンシェルジュやプライオリティ・パス、ホテル優待など、体験価値寄りの特典も用意されています。ただ、飛行機搭乗や旅行の機会がさほど多くはない我が家の生活スタイルからすると、これらについてもあまり魅力的ではありませんでした。

 

むしろプラチナプリファードのほうが魅力的になったのではないか

一方で今回の発表、むしろワンランク下の「Olive プラチナプリファード」の作成価値が俄然増したのではないか、と個人的には考えています。

 

プラチナプリファードは、基本還元率はInfiniteと同じ1.0%で、さらに年間100万円の利用ごとにボーナスポイントが付与*1されます。ただ、年会費は33,000円とこちらも高額で、元を取るにはかなりの高額決済が求められる点に変わりはありません。

www.smbc.co.jp

 

しかし今回、プラチナプリファードについてもInfiniteと同様の「資産運用特典」が新設されました。Infiniteと同様、以下をすべてを満たすことで、通常33,000円の年会費を無料化できるようになっていますが、合計資産残高の条件がInfiniteよりも低く設定されています。

  1. Olive資産運用サービスへの申し込み
  2. 三井住友銀行の円普通預金残高が500万円以上
  3. SBI証券残高が500万円以上
  4. 2,3の合計が3,000万円以上
  5. 年間100万円以上のカード利用

 

条件付きとはいえ年会費を無料にできるとなると、このカードの価値もかなり変わってきます。というのも、プラチナプリファードはInfiniteとは異なり、年間100万円の利用ごとにボーナスポイントが付与されるためです。さらに、基本還元率も1.0%でゴールドの0.5%の2倍。100万円利用時には、理論上2.0%相当の還元率になります。これを年会費無料で維持できるのであれば、実質的にはゴールドの上位互換といえます。

 

Infiniteのように「年間700万円使って初めて真価を発揮」という設計ではないため、僕のように年間決済額が100〜200万円程度であっても十分に検討に値するといえそうです。

 

もっとも、単純な還元率だけを見れば、必ずしも最適というわけではありません。各種Payへのチャージはポイント付与対象外となるケースがほとんどで、年間100万円利用の対象にも含まれません。カテエネバンクデビット*2を起点とした楽天ペイ決済のように、より高還元を実現できる手段も存在します。僕も含め、お得な決済ルートを駆使している人からすれば、還元率だけを目的にプラチナプリファードへ乗り換える合理性はあまり高くはないといえます。

mitsuwallow.com

 

ただ一方で、複数ルートを経由した決済はどうしても管理が複雑になります。年会費無料化が可能になったことで、多少還元率が落ちたとしても、決済はシンプルに集約したいというニーズに対しては、十分に価値を発揮しうるカードになったといえそうです。

 

普通預金500万円以上という条件をどう考えるか

Olive プラチナプリファードの年会費を無料とするための条件のうち、資産合計3,000万円については、今後も積み立て投資を継続していけば長期的には十分視野に入る水準だと捉えています。一方で、僕にとって気になるのは「三井住友銀行の円普通預金残高が500万円以上」という条件です。

 

僕は普段から現金をあまり多く持たないようにしており、普通預金には日常の決済や生活費として必要になる金額しか残っていません。現在は概ね200万円程度を目安としており、当面は使う予定のない無リスク資産は個人向け国債変動10年で運用しています。

www.mof.go.jp

 

したがって、年会費無料条件を満たそうとする場合、個人向け国債の一部を解約して普通預金へ移すか、今後の給与やボーナスの積み上げによって普通預金残高を増やしていく必要があります。僕の場合、もともと200万円程度は普通預金で保有しているため、追加で必要なのは300万円程度。個人向け国債との利回り差*3よる機会損失は、無料化できるプラチナプリファードの年会費とほぼ同水準です。

 

とはいえ、僕自身はお得を追求することが趣味のひとつであるため、今後も各種Payやデビットカードを活用した高還元ルートを使い続けるつもりです。一方で、妻はポイ活にも興味がないため、複雑な決済ルートは利用しておらず、可能な限りシンプルな運用をしたいとの要望があります。プラチナプリファードは、むしろ妻の生活スタイルとの相性が良さそうです。

 

今回のOlive Infinite発表、僕にとっては意外にもプラチナプリファードを再評価するきっかけになりました。今後の資産形成の状況も見ながら、我が家にとって本当にメリットがあるのか、もう少し検討してみたいと思います。

*1:年間100万円の利用ごとに10,000ポイント。ただし、400万円分の利用が上限となります

*2:預金残高を200万円以上とすることで、還元率が2.0%になります。ただし、公共料金の支払いなどは対象外です

*3:個人向け国債は、2026年6月15日発行のもので1.67%。一方、三井住友銀行の普通預金金利は0.30%のため、両者は1.37%の差があります。いずれも税引前