つばめが映す自由帖

投資を通じた資産形成や働き方の変遷の中で、 “よりよい暮らし方”を探る日々の記録。

500ポイントに釣られて「東京アプリ」に登録した

本日の撮り。待ち時間に公園へ。初めての訪問先でも、スマホでGoogleマップを開けばすぐに近場の公園を見つけられる。便利な時代です。あまり多くは考えず、感覚でシャッターを切っています。この植物、恐らく雑草でしょう。目を引かれたのは雑草の前ボケ。SIGMA 20-200mm、ボケ具合はわりかし好みです。暗いレンズなので盛大に出ることは少ないですが。

 

「東京アプリ」は、東京都が都民向けに提供している公式アプリです。近頃ニュースでも報じられているように、東京都では物価高対策として、東京アプリを通じて都民ひとりあたり11,000円相当のポイントを配布する施策を予定しています。これに先立ち、2025年12月15日より「都民参加型の最終検証」と称した事前キャンペーンが始まりました。東京アプリでマイナンバーカードによる本人確認をおこなうと、500ポイントがもらえるというものです。僕も、東京アプリの存在は認識していたものの、利用意義がわからず今までは特に触れずにいました。しかし今回、この500ポイントに釣られて早速登録と本人確認を済ませてみました。

 

 

マイナンバーカードによる本人確認完了で500ポイント

導入でも触れたとおり、東京都は物価高対策として「東京アプリ」を通じてひとりあたり11,000ポイントを配布するキャンペーンを近々におこなうことを明言しています。

www.watch.impress.co.jp

 

これに向けて、本日2025年12月15日から「都民参加型の最終検証」が始まりました。このキャンペーンでは、東京アプリでマイナンバーカードによる本人確認をおこない、あわせてポイント取得の申し込みまで完了すると、ひとりあたり500ポイントが付与されます。期間は12月26日までと意外に短いため、初日のうちに対応しておくことにしました。

www.watch.impress.co.jp

 

手順は以下のとおり。特に複雑な手順や判断を要する箇所はなく、画面に従って操作するだけで完了しました。

  1. 「東京アプリ」のダウンロードと新規ユーザー登録
  2. 「デジタル認証アプリ」のダウンロード*1
  3. 東京アプリ上でデジタル認証アプリを起動し、マイナンバーカードで本人確認
  4. 東京アプリ上で最終検証に関するアンケートに回答
  5. 東京アプリ上で東京ポイントの申込み

 

www.tokyoapp.metro.tokyo.lg.jp

 

キャンペーン初日ということもあり、新規登録やマイナンバーカードの読み取り時に、何度かアクセス集中によるタイムアウトが発生しましたが、リトライを含めても30分程度で完了しました。なお、ポイントの付与は即日ではなく、最大で1週間程度かかるとのこと。気長に着弾を待ちたいと思います。

 

【2025.12.16追記】

「ポイント付与までは最大で1週間程度」とありましたが、翌日に付与されました。思った以上にスムーズでした。

 

11,000ポイントも含め、東京ポイントの交換先を検討しておく

せっかくいただく東京ポイント。今後予定されている「東京アプリ生活応援事業」による11,000ポイントも含めて、あらかじめ使い道を検討しておきます。記事執筆時点では、東京ポイントは以下の共通ポイントやペイ残高へと交換可能で、いずれも等価交換となっています。

  • au PAY
  • dポイント
  • メルカリポイント
  • 楽天キャッシュ
  • Vポイント

 

僕は、このようなポイント類は、基本的に証券会社経由で投資信託の購入に充てられるものを優先して貯めるようにしています。交換先のうち、dポイントはマネックス証券、楽天キャッシュは楽天証券、VポイントはSBI証券で投信購入に充当できます。僕は、SBI証券で新NISA口座を保有しているため、Vポイントに交換のうえ新NISAの成長投資枠に充当するのが、まずは第一候補になりそうです。

mitsuwallow.com

 

そもそも、東京アプリは何に活用できるのか

ポイントに釣られて登録した東京アプリですが、そもそも本来は何を目的としたアプリなのかも確認しておきます。公式サイトのFAQには、「東京都公式アプリ(東京アプリ)とは何ですか?」という問いに対して、次のような説明があります。

社会的意義のある活動への参加促進するサービスからスタートしています。今後は、デジタルの力で、都民一人ひとりがスマホ一つで行政とつながり、より便利になったという実感を都民に届けることを目指していきます

 

…うーむ。概念的すぎて正直まったくわからん。

 

要するに、災害時も含めた各種情報発信に加え、平時は区市町村も含めた行政サービスの一元化を“目指して”いくようです。ざっと見たところ、現時点では、東京都が推進している施策やイベントの紹介が中心で、機能面はまだ限定的な印象でした。

 

とはいえ、行政サービスの一元化が本当に実現すれば、利便性や効率の面でのメリットは大きそうです。ここは今後に期待、といったところでしょうか。

*1:これは東京都ではなくデジタル庁発行のアプリ