本日の撮り。時短勤務となったことで、物理的な時間のほかにも精神的な余裕も生まれました。機会は多くはありませんが、子どもたちのお迎えに出るまでの僅かな時間を撮影のための散歩に充てることも可能です。太陽に照らされ青々繁るイロハモミジたち。次は紅葉の時期に訪れてみるつもりです。季節の移ろいを感じられる機会は、是非大事にしていきたいものです。
僕は、会社員として働いている一方で、その実はサラリーマン労働に充てる時間を極力減らしていきたいという目標も持っています。最終的に目指すのはいわゆるFIREですが、まずは実現可能な範囲での第一歩として、2025年4月から育児を理由とした時短勤務を始めました。時短勤務の最大のデメリットはもちろん給与の減少ですが、開始から4か月あまりが経過し、給与の具体的な減少幅も明らかになってきました。そこで今回は、時短勤務による給与面での変化を整理するとともに、家計・投資への影響や、これも踏まえた今後の働き方に対する考えをまとめたいと思います。
時短勤務による収入の変化。基本給・手当を合わせて月給は約4割減少
時短勤務とは、所定労働時間を通常よりも短縮する働き方です。裁量労働や成果報酬型の制度が適用されている場合を除き、一般的には短縮した時間に応じて給与も減少します。
僕の勤務先もこの仕組みとなっており、まず所定労働時間（7時間）に対してどれだけ勤務時間を短縮したかどうかで基本給が決まります。さらに、みなし残業制度に基づき支給される手当も時短勤務者には一切支給されません。これらの結果として、残業手当を除く僕の月給は、フルタイム勤務から時短勤務へ切り替えたことで次のように変化しました。
基本給は、所定労働時間の短縮（7時間 → 5時間）に比例して約3割減少。さらに、みなし残業手当が丸ごとなくなったことで、最終的な月給はフルタイム勤務時の約60%まで減少しました。なお、賞与も基本給と同様の考え方で計算されるため、次回の賞与支給額も約3割減少することが見込まれます。
この減少幅は、時短勤務への切り替えを検討をした際に就業規則を確認していたため概ね想定どおりで、大きな驚きはありません。ただし、パーセンテージでは理解していたつもりでも、絶対額にすれば10万円単位での減少となるので、いざ給与明細に記載された金額を見たときに思うところが全くないわけではありません。
時短勤務の家計への影響。共働きでも現金残高はじわじわと減少中
時短勤務によって労働時間が減少したことで、その分家事・育児に充てる時間を増やすことができました。その一方で、前述のとおり月給は約4割の減少となり、これは無論、家計に与える影響が少なくありません。
ただし、我が家は共働きであり、ありがたいことに妻はフルタイム勤務で働き続けてくれています。このため、僕が時短勤務となり収入が減少したからといって直ちに家計が破綻するといったことはなく、現状では家計ベースライン（基本生活費）を賄うだけの収入はなんとか確保することができています。
この一方で、貯蓄や投資に充てる金額を加味すると、時短勤務による収入減の影響は軽視できるものではなく、生活費決済用の現金は減少傾向にあります。
直近の家計簿の実績を整理した記事では、家計ベースライン自体の見直しにも触れましたが、今後はこれに加えて、新NISAやクレカ積立への投資額についても、収支全体を踏まえて戦略的に見直していきたいと思います。
それでも時短勤務を選んで良かった
時短勤務による家計への影響は、共働きであることもあってなんとか極小化できています。しかし一方で、投資に充てる金額は調整せざるを得ず、投資による資産形成スピードにもブレーキがかかることが見込まれます。これは、僕が将来的に目指している「経済的自立（FIRE）」の達成にも多少なりとも影響を及ぼします。
とはいえ、時短勤務によって得られた「労働以外の時間」は、僕にとっては非常に価値のあるものであり、かけがえのない資産といえます。以前まとめた「時短勤務の一日のタイムテーブル」でも触れたとおり、これまで労働に充てていた時間が家事・育児や自分自身のための時間に置き換わったことで、人生の充実度は飛躍的に向上しました。
金額だけで機械的に見ると、時短勤務による収入の減少は無視できないものがあります。それでも、収入減という対価を払って得た時間こそが、人生をより充実したものにするために大きな役割を果たしていると実感しており、時短勤務に切り替えたことに後悔はありません。
