本日の撮り。年末年始は特に遠出をすることもなく、普段と大きく変わらず近場を中心に過ごしていました。しかし、ちょっとした散歩にもカメラを持ち出すことで意外な出会いもあったりするものです。子どもと一緒に公園を歩いていたところ見かけた花。冬から春に向かう暖かさか或いは新年の希望が感じられる明るさか、子どもに急かされながらの数秒間でサッと撮った割には雰囲気が感じられる良い一枚でした。こちらの花、見かけたときは直感で梅かと思ったものの、よく見ると寒桜のようです（無学ですみません）。
僕の目指すところでありブログのテーマでもある”サラリーマン卒業”。辞めるだけなら今すぐに退職願を提出すれば達成可能なものの、やりたいことだけをやる”自由な人生”を生きるには経済的な後ろ盾が必要です。今回はこの経済的な後ろ盾、すなわち経済的自立（Financial Independence）には一体いくらの資産が必要になるのかを考えたいと思います。
基本的生活費がいくらなのかがわからないと始まらない
極めて単純に考えれば、残りの人生を資産の取り崩しだけで生活できれば良いということになります。とはいえ、すべての資産を現金で持ち、取り崩すだけで生活しているというケースは生来の資産家や宝くじ当選者などに限られるのではないかと思料します。したがって、僕も含めた一般人においては、現実的には株式などによる運用を加味することになります。
いずれにしても、最重要なのは毎月の生活費はいくらかという点です。例えば、都心のタワマンに住み頻繁に海外旅行に行くような人と、住まいは郊外のアパートで外出は散歩程度という人では毎月の生活で必要な金額、すなわち基本生活費が大きく異なります。
これが異なるということは、必然的に資産取り崩しを始める際の原資（言い換えれば取り崩し時の資産減少量）も異なるため、自身の基本生活費がいくらなのかを把握しておかないことにはFIに必要な資産も算出しようがありません。
この点は以前、家計管理の記事でも触れたとおりです。また、僕は基本生活費を”家計ベースライン”と呼んでおり、年一回程度の頻度で見直している（直近では2024年末時点で見直し済）ことも別の記事で紹介しました。
4%ルールで計算すれば取り崩し原資の目安がわかる
単純な取り崩しだと、FIに必要な資産は莫大なもの*1になってしまいます。そこで、このほかに資産運用を併用することでより少ない原資でのFIを検討することになりますが、これを求めるにあたり有名な考え方としていわゆる”4%ルール”が挙げられます。
4%ルールはFIREの考え方が広まった昨今は様々なメディアで紹介されているため詳細は省略しますが、要約すると運用原資の4%にあたる金額を毎年定額で取り崩すようにすれば、少なくとも30年間は資産が枯渇してしまう可能性は極めて低いというもの。米国トリニティ大学のグループによって発表された研究成果をもとにした考え方だそうです。
- 米国株50%、債券50%のポートフォリオにおけるシミュレーションである
- 米国での実績に基づいた考え方であり、日本にそのまま適用できない可能性がある
- 過去にあてはめてシミュレーションしたものであって、未来も同じ結果となることを約束するものではない
これらの点に注意が必要ではあるものの、株式インデックス投資の長期的なリターンは平均3～5%ともいわれているため、4%ルールをもとに試算することでFIに必要な資産のおおよその目安は得られそうです。この場合、年間の基本生活費の25倍がFIに必要な資産の目安となります。とりつば家にあてはめると、基本生活費（＝家計ベースライン）は約50万円のため、50万円×12ヶ月×25＝1億5千万円 と試算できます*2。
繰り返しとなりますが、4%ルールによる試算はあくまで目安です。特に、暴落時でも機械的に原資の4%を取り崩す前提であるため、僕のように株式の割合が高くリスクが高い（＝暴落時の影響が大きい）ポートフォリオを組んでいる場合、それ相応に失敗（運用益以上に取り崩し続けることで資産が枯渇する）の可能性も高まります。
試算の精度を上げる方法。ライフプランを立てて将来の支出変動を加味する
さて、4%ルールによって目安は得られたものの、更に試算の精度を高める方法を検討したいと思います。ポイントとなるのは仮に今の基本生活費が50万円/月であっても、将来に亘って基本生活費が変動しないとは限らない、むしろそのようなケースは極めて稀であるという点です。
インフレを考慮外としても*3、転勤や結婚、マイホーム購入、育児、両親の介護など、人生には様々なライフイベントがあり、これらによって基本生活費の増加や一時金の支出が見込まれます。逆に、子どもが独立した後は基本生活費は減少に転じるのが一般的です。
したがって、4%ルールのように一度決めた金額を機械的に取り崩すのではなく、現時点の想定や希望をもとに将来のライフイベントを仮定してライフプランを立案し、ライフプランに基づいたときに毎年毎年で必要となる金額を試算*4する、すなわち、必要なときに必要な金額を取り崩すという前提でシミュレーションを行うことで、より実態に即した精度の高い試算が可能になると考えられます。
次回の記事では、この前提に基づき、とりつば家の場合はどのようなシミュレーション結果となるのかを整理したいと思います。
